
DJIが、日本市場に向けて新たな360度カメラの投入を予告した。
DJI JAPANは「壮大さは止まらない」というコピーとともに、2026年9月2日 21時(日本時間)の新製品発表を告知。ティザーには魚眼レンズが大きく映し出されており、中国市場ですでに発売されている「Osmo 360 II」の日本展開が濃厚とみられる。
初代Osmo 360が登場してから約1年。
第2世代では単なるマイナーアップデートではなく、8K/60fps、14.5ストップのダイナミックレンジ、AIスーパーナイト2.0、ユーザー自身で交換できるレンズ、新しい被写体追従機能など、撮影現場で効く進化が数多く盛り込まれている。
360度カメラ市場ではInsta360 X6も存在感を強めているだけに、2026年後半の360度カメラ市場を占う意味でも注目の一台になりそうだ。
※本記事は、中国で先行発売された「Osmo 360 II」の公式情報・公開情報をもとに構成しています。
日本国内向けモデルでは、一部スペック・機能・価格・セット内容などが異なる可能性があります。
国内向けの正式な仕様については、2026年9月2日のDJI公式発表をご確認ください。
DJIが9月2日 21時に新製品を発表

DJIが公開したティザーでは、2026年9月2日(水)21時という発表日時が明示されている。
日本向けティザーにはレンズ交換を示唆する映像も含まれており、中国ですでに販売されているOsmo 360 IIの特徴と一致する。中国市場では標準セットが3,299元で販売されているが、日本国内での価格や発売日は現時点では正式発表されていない。
したがって9月2日に注目したいのは、
・日本価格
・発売日
・国内セット構成
アクセサリーラインナップ
の4点だ。
特に価格次第では、Insta360シリーズとの購入比較が一気に加速することになる。
Osmo 360 IIはネイティブ8K/60fpsへ進化

Osmo 360 II最大の進化のひとつが、ネイティブ8K/60fpsの360度動画だ。
初代Osmo 360は8K/50fpsまでだったが、第2世代では60fpsまで引き上げられた。
8Kの高解像度を維持したまま60fpsで記録できるため、バイク、車載、スキー、スノーボード、ランニングなど、動きの速いシーンでも滑らかな映像を残しやすくなる。
360度映像では撮影後に画角を決める「リフレーミング」が前提になるケースも多い。
つまり元映像そのものの解像度とフレームレートが高いほど、後から構図を決める自由度が高くなる。
映像制作の視点では、8K/60fps対応は単純なスペック競争以上に大きな意味を持つ。
ダイナミックレンジは13.5から14.5ストップへ

初代Osmo 360は最大13.5ストップのダイナミックレンジを特徴としていた。
Osmo 360 IIでは、これが最大14.5ストップへ拡大している。
晴天下の屋外撮影では、
・明るい空
暗い木陰
・人物
建物
といった明暗差の大きな被写体を360度すべて同時に記録することになる。
通常のカメラなら構図から外せる強い光源も、360度カメラでは映り込む可能性が高い。
だからこそ、ダイナミックレンジの広さは360度カメラにおいて特に重要な要素だ。
さらに前後のレンズがそれぞれ異なる方向を向くため、片側は強い日差し、反対側は日陰というシチュエーションも珍しくない。
14.5ストップへの進化は、実際の撮影現場でかなり期待したいポイントだ。
AIスーパーナイト2.0で夜間撮影も強化

Osmo 360 IIは、AIスーパーナイト2.0を搭載する。
f/1.9の大口径レンズと新しいAIノイズ低減アルゴリズムを組み合わせることで、低照度環境での映像品質向上を狙っている。
さらにスーパーナイトでも8K/60fpsの360度撮影に対応する。
夜の街歩き、イルミネーション、夜間ドライブ、花火大会後の街中など、360度カメラを使いたくなるシーンには暗所も多い。
RE EARTH TV編集部としては、解像感だけではなく、
・ノイズ量
・街灯の白飛び
・暗部の色再現
・前後レンズの露出差
あたりを実機で確認してみたいところだ。
レンズをユーザー自身で交換可能に

360度カメラにおける最大の弱点のひとつが、むき出しになった魚眼レンズだ。
通常のカメラ以上にレンズが外側へ張り出しているため、転倒や接触によって傷がつくリスクが高い。
Osmo 360 IIではレンズ表面の耐摩耗性を強化するとともに、外側のレンズをユーザー自身で交換できる設計が採用された。
バイク、MTB、スキー、アウトドア、車載などで360度カメラを使うユーザーにとって、この変更はかなり大きい。
「レンズに傷がついたら本体ごと修理」という不安を減らせるからだ。
画質スペック以上に、長期間使う撮影機材としての安心感を高めたアップデートと評価できる。
360度で撮って、主役を4K動画として切り出せる

Osmo 360 IIでは、新たに主役フォロー機能が追加されている。
360度映像として周囲すべてを記録しながら被写体を追従し、その後DJI MimoやDJI Studioから最大4K/30fpsの通常動画として書き出すことができる。
これは360度撮影のワークフローを大きく変える可能性がある。
従来なら、
撮影
↓
360度素材をPCへ取り込み
↓
被写体を探す
↓
キーフレームで画角を追従
↓
通常動画へ書き出し
という工程が必要だった。
主役フォローが実用レベルなら、「とりあえず360度で全部撮っておき、あとから普通の動画にする」という使い方がさらに現実的になる。
YouTube Shorts、Instagram Reels、TikTokなど縦型コンテンツとの相性も高そうだ。
105GB内蔵ストレージは継続

Osmo 360 IIには、105GBの使用可能な内蔵ストレージが搭載される。
初代Osmo 360でも105GBの内蔵ストレージを利用できたため、ここは継続仕様だ。
360度8K撮影はデータ量が非常に大きいため、microSDカードを忘れた場合でも本体だけで撮影できるのは便利。
さらにmicroSDカードは最大1TBまで対応する。
長時間撮影する場合はmicroSDを使い、短時間の撮影なら内蔵ストレージだけで済ませるなど、用途によって使い分けられる。
NFC搭載でスマホ接続も高速化

第2世代では新たにNFCによる接続にも対応。
スマートフォンをOsmo 360 IIへ近づけることで、DJI Mimoとの接続をよりスムーズに行える。
360度カメラでは、撮影後にスマートフォンへ素材を転送してリフレームする機会が多い。
そのためアプリとの接続速度は、スペック表以上に使用感へ影響する。
「撮影したらすぐスマホで編集してSNS投稿」というワークフローを重視するユーザーには歓迎できる進化だ。
初代Osmo 360との違い
中国向け公式DJI Storeと、現行Osmo 360の公式仕様を基に比較すると、本体サイズや重量を大きく変えずに撮影性能と運用性を底上げした第2世代であることが分かる。
Insta360 X6の強力なライバルになるか
360度カメラ市場ではInsta360が長年存在感を示してきた。
そこへDJIが初代Osmo 360で参入し、わずか約1年で第2世代を投入する形になる。
特に2026年はInsta360 X6も登場しており、360度カメラ市場の競争はさらに激しくなっている。
DJI側の強みは、単体スペックだけではない。
Osmoシリーズには、
・DJI Mic
・Osmo Action
・Osmo Pocket
・磁気クイックリリースアクセサリー
・DJI Mimo
・DJI Studio
などのエコシステムがある。
すでにDJI製品を多く使っているクリエイターほど、Osmo 360 IIを導入するメリットは大きくなる可能性がある。
映像クリエイター目線で注目したいのは「60fps」と「交換レンズ」
RE EARTH TV編集部として特に注目しているのは、8K/60fpsと交換式レンズだ。
360度カメラは、撮影時よりも「撮影後」に価値が決まるカメラとも言える。
8K/60fpsで撮っておけば、
・横動画
・縦動画
・被写体追従
・疑似ドローンショット
・第三者視点
・POV
など、一本の素材から複数の映像を作りやすい。
そして撮影現場でレンズを傷つけても交換できるのであれば、これまで以上に攻めた位置へカメラを設置できる。
高画質化と“壊す怖さ”の低減を同時に進めたことが、Osmo 360 IIの本質的な進化なのかもしれない。
まとめ|9月2日21時、日本価格に注目
DJIは2026年9月2日 21時に、日本向け新製品を発表する。
現時点の情報からは、中国ですでに販売されているOsmo 360 IIの国内投入が濃厚だ。
主な進化は、
・ネイティブ8K/60fps
・最大14.5ストップ
・AIスーパーナイト2.0
・主役フォロー
・交換可能なレンズ
・NFC接続
など。
初代Osmo 360を単純に置き換えただけではなく、360度カメラを「撮るカメラ」から、撮影後にさまざまな映像を作るための素材収録カメラへさらに進化させた印象だ。
あとは日本国内での価格。
9月2日 21時の正式発表に注目したい。
※本記事内で紹介しているOsmo 360 IIの仕様・機能・価格等は、中国で先行発売されたモデルの情報をもとにしています。
日本国内向けモデルでは内容が変更される可能性があります。
正式な国内仕様・価格・発売日については、DJI JAPANからの発表後に本記事でも随時更新します。
本記事は、RE EARTH TV編集部がメーカー公式サイト、公式発表、取材内容などの情報をもとに制作しています。
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